州税なしでオンラインショッピングする方法！BC州／マニトバ州／サスカチュワン州の人必見！

2020年はオンライン・ショッピングが歴史上最も栄えた年。今までオンラインには無縁でも、2020年をきっかけにオンライン・ショッピング・デビューしたなんて人も意外と多いのではないかと思います。

僕も実は、返品や交換が簡単という理由から極力店頭で購入するタイプだったのですが、今ではすっかりオンラインショッパーの仲間入りです。 今回は、僕がオンラインショッピングに目覚め、その中で発見したスーパー買い物術「州税を払わずにオンラインショッピングする方法」について書きたいと思います。

カナダに住んでいて普段オンラインショッピングをしている人の中には、もしかしたら過去に州税が課税されなかった経験をした人もいるかもしれませんが、それでも、なぜ課税されなかったのか、疑問に思う人は意外といないのではないかと思います。今回この記事を書くにあたって、知り合いのカナダ人含むカナダ在住の人に聞きまわってみたのですが知ってる人はいませんでした。

そんな、とっても貴重な超お得なショッピングテクを、これを見ている人だけに伝授します。それにより、今後高額な買い物は全てオンラインに切り替わってしまうかもしれません。

 

カナダの各州の税率

まずはカナダの税金についてのおさらいをしておきましょう。下記に各州の税種と税率の表を貼っておきます。 表を見てわかるとおり、カナダは州によって税金の種類や税率が異なり、「消費税＋州税」「消費税のみ」「州税を盛り込んだ消費税（HST）」の３つのタイプに分類することができます。そしてその税率は、５％ から１５％まで、州によって３倍もの違いがあります。

• GST（Goods and Services Tax）
  消費税／連邦税
• PST（Provincial Sales Tax）
  州別に定められている州税
• HST（Harmonized Sales Tax）
  GST と PST が組み合わされた消費税／連邦税

カナダの各州の税金

州名	GST	PST	HST	合計
ブリティッシュ・コロンビア州 British Columbia	5%	7%	-	12%
アルバータ州 Alberta	5%	-	-	5%
マニトバ州 Manitoba	5%	7%	-	12%
ニューブランズウィック州 New Brunswick	-	-	15%	15%
ニューファンドランド＆ラブラドル州 Newfoundland & Labrador	-	-	15%	15%
ノースウエスト準州 Northwest Territories	5%	-	-	5%
ノバ・スコシア州 Nova Scotia	-	-	15%	15%
ヌナプット準州 Nunavut	5%	-	-	5%
オンタリオ州 Ontario	-	-	13%	13%
プリンス・エドワード・アイランド州 Prince Edward Island	-	-	15%	15%
ケベック州 Quebec	5%	9.975% (QST)	-	14.975%
サスカチュワン州 Saskatchewan	5%	6%	-	11%
ユーコン準州 Yukon Territory	5%	-	-	5%

 

 

州税を払わずに済む方法

州税を払わずにショッピングをする方法を一言でサクッと言うと「異なる州にある店のオンラインストアから購入する」というだけです。

今回は僕が住む BC州を例に紹介します。

たとえば、僕が Canon のカメラ 「EOS R5 （$5,399 CAD）」を購入しようとした場合、最寄りの電気屋で購入すると、消費税（GST）5% ＋ 州税（PST） 7% の合計 12% が課税され、合計金額は $6,046 となります。

一方、全く同じ商品をオンタリオ州トロントにある Camera Canada という店のオンラインストアで購入すると、消費税（GST）5% となり、結果 $5,668 となります。$377 も節約できます。

しかし、果たして「自分が住む州ではない別の州の店のオンラインストアから購入」すれば必ず今回のように州税を払わずに済むのでしょうか？また、BC州以外に住んでいる人の場合はどうなるのでしょうか？

実はこの方法を実現させるためには、いくつかの条件が揃う必要があり、それが分かると州税を課税しないオンラインストアをある程度絞ることができるようになります。

 

州税が課税されない３つの条件

今回ここで紹介する条件は、あくまでも州税を課税しないオンラインストアを見つけるための最低条件です。たとえ条件を満たしていたとしても販売店側の都合で課税される場合はありますのでご注意ください。

 

＜条件１＞自分の住む州に州税があること

自分が住む州、もしくは配送先の住所の州に、そもそも州税がないことには始まりません。

カナダには１３の州があり、その内５つは、消費税（GST） と州税（PST）を組み合わせた HST（Harmonized Sales Tax） という税金で、州税が独立していないため、残念ながら今回の方法は利用できません。さらにアルバータ含む４つの州は、消費税（GST）のみで州税が存在せず、店舗だろうがオンラインだろうが州税とは無縁のため、同じく今回の方法は対象外となります。

たとえば、BC州の場合は GST 5% と PST 7% に分かれているので条件は満たしていますが、オンタリオ州は HST 13% なので、オンタリオ州（トロントなど）に住む人は利用できません。

要するに今回の方法が利用できる州は下記の４州のみとなります。

• BC州（British Columbia）
• マニトバ州（Manitoba）
• サスカチュワン州（Saskatchewan）
• ケベック州（Quebec）

しかしこの中のケベック州については、ほとんどの場合において今回の方法は適用されません。その理由についてはこの後で説明します。 ということで、結局カナダ国内で今回の方法が利用できるのは主に ３州のみということになります。

 

＜条件２＞オンラインショッピングであること

オンラインで購入することが絶対条件です。というか、他の都市の店から購入するための一般的な手段だからです。「ジャパネットたかた」みたいなテレフォンショッピングみたいなものがあればそれでも同じですが、カナダでは一般的ではありません。

 

＜条件３＞オンラインストアの拠点が自分の住む州以外の特定の州だけにあること

オンラインストアの運営を行っている実店舗や倉庫、オフィスなどがカナダ国内にある場合、それが自分の住む州に存在しないことが最低条件です。

しかし、カナダ国内で手広く店舗を構えるような大手チェーン店の場合は、たとえ自分の州に店舗がないように見えても、カナダ全都市を拠点とする営業形態となっていることから、今回の方法はまず適用されないと思ってよいでしょう。そのため、自分の住む州以外の特定の州だけを拠点として運営している小規模な店を特定するのが確実な方法と言えます。

たとえば、カナダのカメラ専門店と言えば、カナダ全域に手広く店舗を構える「Henry's」や「Vistek」などが有名です。「Henry's」の方はバンクーバーに店舗があり、「Vistek」はBC州に店舗がありませんが、どちらのオンラインショップも同様、BC州の人には GST ＋ PST 両方が課税されます。一方、オンタリオ州にある「Camera Canada」 、アルバータ州の「The Camera Store」、マニトバ州＆サスカチュワン州の「Don's Photo」、ケベック州の「ExcellentPhoto」などなど、特定の州だけに店舗を構えるような店のオンラインストアで購入する場合は、GST のみしか課税されません。

ちなみに、アメリカなど別の国を拠点とするオンラインストアで国を超えて発送される場合、購入時には税金は一切課税されなかったりしますが、この場合、送料や関税がかかる可能性がある上に、さらにその国の通貨払いの場合は、換金手数料や為替レートの上乗せなどにより結果的に高くなる可能性もあるので注意が必要です。

 

 

州税がかからない理由

さて、それでは果たしてなぜこのようなことが起こってしまうのでしょうか？？

そもそも、オンラインショッピングにおいての課税というのは、販売元がどこであれ、購入者の住む州（配送先の住所）の税金、税率が適用されるというのが基本ルールになります。たとえば、アルバータ州は消費税（GST）5% のみの州ですが、アルバータ州を拠点とするオンラインストアが、BC州の人に販売／配送する場合はBC州の税金（5% ＋ 7%）、オンタリオ州に住んでいる人に販売／配送する場合はオンタリオ州の税金（13%）を適用するわけです。

そして販売店側は、徴収した分の税額を適切な方法で国／州に納税しないとならず、この時に必要となるのが税金を払うためのアカウント（税金番号）です。消費税（GST／HST）は国に支払うものなので、州に関係なく同じアカウントで支払うことができますが、州税に関しては州ごとにアカウントが異なるので、税金を納めるためには各州税ごとのアカウントを取得しておかないとならなくなります。たとえば BC州の税金（PST）を納めるためのアカウント、マニトバ州の税金（RST）を納めるためのアカウントのように。

しかし、各州は州外のビジネスに対して納税の対象／例外を定めていて、販売店側はそれに従って納税／課税するかどうかを判断しています。

僕は経理専門ではないので詳細は省きますが、ポイントとなる個所を大まかに説明すると、 多くの州税は、他州のビジネスに対して、”課税対象の商品／サービスであっても、その州に住む人だけをターゲットにするような販売をしなければ納税しなくても良い” と定義しているのです。なんだか曖昧な表現ですね。

たとえば、オンタリオ州を拠点とするビジネス／販売店がオンラインストアでカメラ用品を販売する際、BC州の人を対象にした宣伝、販売をしていなければ、BC州の税金（PST）は徴収／納税しなくても良いということです。要するにインターネット上で不特定多数の人に販売しているような一般的なよくあるオンラインストアの形態であれば、大抵は納税はしないで良いということです。ただし、これはあくまでも他州のビジネスに対しての例外ですので、BC州に実在する販売店やオフィスがBC州内の人に販売する場合は適用されません。

販売店側としても、課税しない方が結果的には売りやすくなりますし、徴収＆納税の手間も省けるなどの理由から、小規模な販売店の多くは、この例外をうまく活用しているというわけです。

最近では、オンラインショッピングを簡単に始められる、ECプラットフォームが充実していて、その多くは、初期設定をした時点で各国、州の税率が設定され、特別なカスタマイズをしなくても、すぐに販売できるようになっていたりします。 そのため、個人で運営されているようなオンラインストアの中には、実際は各州に納税していないのにも関わらず、自動的に課税してしまっているというケースも実はよくあります。

このような場合、条件さえ揃っていればその店に問い合わせることで、個別に州税の課税を免除してもらえることもあるので試してみる価値はあるかも・・・。僕は2020年に２回ほど対応してもらっています。

 

他都市のオンラインストアの探し方

今回の方法を適用するには、まずは条件を満たすオンラインストアを探さないとなりません。

しかし、Google などで普通に検索すると、検索元のロケーションを参照しローカルの店が上位に上がってきてしまいますので、特定の都市を指定して検索する必要があります。大抵の場合、大都市から順番にチェックしていけば希望のオンラインストアを見つけやすいのではないかと思います。

たとえば、BC州に住んでいる人ならトロントやモントリオール、カルガリーにある店を探すなど。

 

候補ストアの検索

ロケーションを指定して検索する手っ取り早い方法は、店の分野や商品カテゴリなどのキーワードと一緒に追加で都市名を入れることです。たとえば、「toronto camera store」「toronto bike store」「toronto sports store」など。

もしくは、より確実に都市を限定して検索結果を取得したい場合は、検索結果のURLに「near=都市名」というパラメータを利用することもできます。トロントの場合は「near=toronto」をURLに追加します。複数のパラメータがある場合は「&」で繋げます。

その他、GoogleMap や Yelp でも特定の都市の店舗を検索することが可能です。

しかし、これらはあくまでも特定の都市にある店舗を検索できるというだけで、その検索結果には大手チェーン店も含まれてきますので、そこからは個別に各Webサイトをチェックしていくしかありません。

 

ロケーション個別チェック

検索結果のWebサイトを１つづつチェックしてきます。実店舗のあるオンラインストアの場合、各店舗の住所や連絡先、営業時間の書かれたページが必ずあります。通常は、サイトの上部か下部に「Store Locator」「Locations」「Hours」または「Contact」などのリンクがありますので、そこから各店舗が大手チェーン店ではないこと、自分の住む州に店舗が存在しないことを確認します。

 

課税チェック

条件に当てはまるオンラインストアが見つかったら、次は実際に州税が課税されるかどうか確認してみましょう。何か適当な商品をカートに入れて、支払い完了の直前まで進めることで州税の課税を確認することができます。

オンラインストアのWebサイトというのは、同じECプラットフォーム、またはECパッケージを使用してサイト構築していることが多かったりするので、購入の画面／流れが全く同じという場合も結構あります。

とりあえず、必要な情報を入力して支払い完了の直前まで進めます。どのサイトも、配送先の 州の選択と郵便番号の入力がされた後に税金や送料を計算し最終支払額を表示する仕組みになっています。サイトによっては住所を全て入力した次のページで最終金額が表示される場合もあります。

中には、購入手続きの前にメールアドレスの入力が必要となる場合もありますが、クレジットカードの情報を入力し支払いが完全に完了するまでは購入にはなりませんので安心してください。

一度対象となるオンラインストアを見つけてしまえば、次回からはスムーズに購入できるので、探す手間は最初だけだと思って根気よく頑張ってください。

 

カナダ代表ブランド「Canada Goose」や「Arc'teryx」も州税なしで買おう！

カナダの代表的な高額な商品と言えば、Canada Goose、Arc'teryx などのファッションブランドが有名ですが、これらの商品も州税なしで買うことができます。

これらのブランドの場合、直営店と代理店がカナダ国内に多数存在していますが、直営店の場合は公式サイトから購入することになり、各州ごとの税金を課税されることになります。 一方、代理店の場合の場合は、上で紹介したような条件が揃っていれば州税を課税されることなく購入することができます。

ただし返品や交換などの場合は、送料を負担して返送しないとならない場合がほとんどなので、事前に最寄りの直営店や代理店で欲しい商品とサイズを確認してから、州税のかからないオンラインストアから購入するようにしてください。

別都市の代理店の検索は、各Webサイトの販売店検索のページから簡単に行うことができます。

Canada Goose 店舗検索 canadagoose.com/ca/en/find-a-retailer/find-a-retailer.html

Arc'teryx 店舗検索 arcteryx.com/ca/en/stores/find-a-store

 

 

最後に、たとえオンラインストアであっても、競合他店との価格競争システム「最安値保障」は対応してくれる場合が多いので、同じ商品を安く売っているカナダ国内のオンラインストアがあった場合は、メールやチャットなどで問合せてみてください。

北米のショッピングテクニックについては過去記事を参考にしてください。タイトルは「ボクシング・デーに向けた・・・」と書いてありますが、内容自体は北米のショッピングにおける基礎知識や豆知識なので参考になると思います。

ボクシング・デーに向けた買い物テクニック gotovan.com/column/view.php?id=518